東京株式市場では、日経平均株価は大幅反発。
20日の米国株式市場の上昇や為替相場が再び1ドル＝108円台に下がったことが手がかり買い優勢で始まり、素材関連株を中心にじりじりと値上げた。
国債から株式にシフトする動きが出たほか、前日大きく下げた反動で売り方の買い戻しや押し目買いも入ったようだ。
後場に入ると、序盤は上海株の下落を受けて伸び悩んだが、上海市場の下げ渋ったことをきっかけに先物主導で一段高。
一時470円を超える上昇幅となる場面もあった。
33業種中、32業種がプラスだった。
貴金属や原油先物市況の上昇を受けて、非鉄金属や鉄鋼、石油関連、商社といった素材・資源関連株が値上がり率上位に入ったほか、海運株にも物色の矛先が向かった。
配当利回りに着目した買いや外資系証券の格上げも注目された。
証券や保険、その他金融、銀行などの金融関連も堅調。
朝方発表の貿易統計が赤字となったが、円安を手がかりに自動車やハイテクも買われた。
大手不動産にはリバウンド狙いの買いが入った。
その半面、前日に上昇していたゴム製品は、利食い売りに押されて反落。
また、電気・ガス、医薬品、情報通信、空運の上値の重さも目立つ。
世界的な金融収縮に対する懸念が根強いものの、市場のマインドが改善したこともあって、買いが入りづらくなっているという。
（証券新報・木村）